GSグローバル社債ターゲット 追加型 2024-03
預金金利は依然として低水準。 今こそ、資産運用を始めませんか。
期間:2007年10月～2023年11月
普通預金は日本銀行が発表する店頭表示金利。定期預金（5年）は預入金額1,000万円以上。いずれも月末値。税金等は考慮していません。対象金融機関および算出基準は2022年3月以前と2022年4月以降で異なります。
＊約5,500円は定期預金（金利年0.011%）で1,000万円預けた場合の5年間の増加分、約500円は普通預金（金利年0.001%）で1,000万円預けた場合の5年間の増加分。（2023年11月時点での金利を基に計算。同様に税金は考慮していません。）
ファンドのポイント
第一運用期間の運用方針
主に世界の社債等に投資し、持ち切り運用を行います。
「持ち切り運用」とは
債券は一般に、発行時の条件に従って定期的に利子（クーポン）が支払われ、満期日には額面金額が支払われます。（図①）
第一運用期間では、約5年後の決算日の2029年3月12日までに満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行います。（図②）
第一運用期間の最終日において債券価格の変動による影響を抑制しつつ、クーポンの積み上げを中心としたリターンの獲得をめざします。
為替変動リスクについて
外貨建資産については、為替ヘッジを行います。
円高/円安などの為替レートの変動による影響を低減するため、原則として対円での為替ヘッジを行います。（図①）
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
為替ヘッジ・コストについて
約5年を通じた為替ヘッジ・コストの変動の抑制をめざします。
為替ヘッジを行う際には、外貨と円の短期金利の差が目安となる為替ヘッジ・コストがかかります。
第一運用期間を通じた外貨金利の変動等による為替ヘッジ・コストの変動の抑制をめざし、金利と為替を組み合わせた取引を行います。（図②）
【ご参考】第一運用期間モデル・ポートフォリオ （2023年11月17日現在）
出所：ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント、ブルームバーグ
各銘柄の格付けは、ムーディーズ、S&P、フィッチの3社から付与されている格付けのうち最も高い格付けを使用しています。業種は、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントによる分類を使用しています。
上記は、ファンドの運用方針に沿って選定した銘柄の例です。個別企業あるいは個別銘柄についての言及は、当該個別銘柄の売却、購入または継続保有の推奨を目的とするものではありません。上記に含まれている市場動向や個別銘柄等についてのコメントは、一般的な情報提供を目的として本資料作成時点でのゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントの見解を示すものであり、それらの将来の動きを予測または保証するものではありません。今後予告なしに変更される可能性があります。
本ファンドの運用イメージ
ファンド詳細
信託財産留保額と基準価額変動要因および分配方針
※本ファンドの購入のお申込みは、約5年ごとに設定される申込期間に受付けます。購入申込日によって購入価額が変わります。決算日の基準価額は、分配金支払い後のものです。購入には購入時手数料および当該手数料に係る消費税等相当額がかかります。
※換金のお申込みは換金申込不可日を除き毎営業日可能です。換金価額は、原則として換金申込日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額（0.3%）を差し引いた額とします。ただし、換金申込日が上記の2029年、2034年、2039年の購入の申込期間中に該当する場合、換金時の信託財産留保額はかかりません。
※将来、日本の休日・祝日等に変更があった場合は上記購入の申込期間が変更になる場合があります。
基準価額は1万口当たりの記載です。上記はイメージ図であり、各項目の大きさが実際の収益、費用等の大きさを表すものではありません。各運用期間の開始日の基準価額が10,000円である場合のイメージ図です。実質的な最終利回りについては「為替ヘッジ・コスト、信託報酬（税込み）控除後の実質的な最終利回りのイメージ」をご参照ください。購入時手数料は考慮していません。デフォルトとなった場合や、額面を上回る/下回る価格で購入する場合、信託期間の途中でファンドを解約した場合などは、上記のイメージとは異なります。購入時手数料およびその他の費用相当分の影響によっても実際の投資家のリターンは下がりますのでご留意ください。上記のイメージは本ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
各運用期間（第四運用期間を除きます。）の最後の決算日において、当該決算日の分配前の１万口当たり基準価額が10,000円を超えている場合は、原則として10,000円を超える部分の額から分配対象額の範囲内で委託会社が決定する額を分配することがあります。
＊第四運用期間の最終決算日には分配せず、満期償還日に償還金をお支払いします。
ファンドの費用と投資リスク
ファンドの費用
投資リスク
基準価額の変動要因
主な変動要因
債券への投資リスク（価格変動リスク、信用リスク）
債券への投資に際しては、債券発行体の倒産等の理由で、利息や元本の支払いがなされない、もしくは滞ること等（これを債務不履行といいます。）の信用リスクを伴います。一般に、債券の信用リスクは、発行体の信用度が低いほど大きくなる傾向があり、債券価格が下落する要因となります。債券の格付けは、トリプルB格以上が投資適格格付け、ダブルB格以下が投機的格付けとされています。投資適格格付けと投機的格付けにおいては、債務不履行率に大きな格差が見られます。
また、劣後債へ投資する場合には、劣後リスク（法的弁済順位が普通社債より劣後し、発行体の破綻時等には、他の優先する債権が全額支払われない限り、元利金の支払いを受けることができないリスク）、繰上償還延期リスク、利払い変更リスクなどがあり、価格変動リスクや信用リスクは相対的に大きいものとなります。