・本ファンドの投資対象のマザーファンドでは、財務諸表などの伝統的なデータに加え、ニュース記事やウェブ・アクセス量などの新しい切り口のデータも活用します。

・これらのデータは、定量的な手法に加えて、AI（機械学習や自然言語処理）を用いて分析されます。

・推定リスク・取引コストの観点なども考慮した上で、総合的に評価が高い銘柄については比率を引き上げるなどしながら、ポートフォリオを最適化します。

・組入銘柄の決定を含む全体のプロセスは、運用者が監督します。

ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントのアルファ・エンハンスト・インデックス運用

・本ファンドはアクティブ運用の中でもアルファ・エンハンスト・インデックスと呼ばれる運用手法を用います。

・コンピュータ・モデルを利用したリスク管理を通じて、幅広い投資対象から業種・銘柄が分散されたポートフォリオを構築し、超過収益の大きさよりも安定性を重視した運用を行います。

投資プロセス

・投資対象銘柄については、投資テーマを通じた数多くの多面的な評価基準に基づいて評価を行い、組入銘柄を決定します。

・本ファンドは、コスト（信託報酬）を相対的に低水準に抑えることで、コストを差し引いたうえでインデックス（TOPIX（東証株価指数）(配当込み)）を上回るリターンをめざします。

・日本株式市場の一つの特徴として、海外投資家が取引の過半を占めているにもかかわらず、英語での情報取得に限りがある非対称性（情報量の格差）があげられます。

時点：2025年　出所：日本取引所グループ

・この非対称性が一つの投資機会を創出していると考えます。そのような背景下、本ファンドでは、下記の強みを有していると考えられます。

本ファンドの運用チームのご紹介

・本ファンドの運用は、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントの計量投資戦略グループが担当

・同グループは1989年、米国株式で計量株式戦略を開始

・2008年以降、ビッグデータ/AIを活用した評価基準を運用モデルに導入開始

・システム・エンジニアと数理分析担当者が運用を支援しており、豊富なコンピューティング資源を活用できる最先端の技術環境のもとで活動を行う

ポートフォリオの状況

・投資対象銘柄については、投資テーマ（評価基準の着眼点）に沿った多面的な評価基準に基づいて評価を行い、組入銘柄を決定しています。

・評価が高い銘柄については、インデックスよりも多く*持ち、オーバーウェイトしています。

ファンドの仕組み

本ファンドの運用は、ファミリーファンド方式で行います。

ファンドの費用

投資リスク

基準価額の変動要因

投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。

主な変動要因

株式投資リスク（価格変動リスク・信用リスク）

本ファンドは、日本の株式を主要な投資対象としますので、本ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動等のさまざまなリスクが伴うことになります。
本ファンドの基準価額は、株式等の組入有価証券の値動きにより大きく変動することがあり、元金が保証されているものではありません。特に日本株式の下降局面では本ファンドの基準価額は大きく下落する可能性が高いと考えられます。
一般に、株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況に応じて変動します。したがって、本ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があります。現時点において価格が上昇傾向であっても、その傾向が今後も継続する保証はありません。また、発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、 投資資金が回収できなくなることもあります。

留意点

計量運用に関する留意点

本ファンドでは、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントの計量モデル群を用いた複数の戦略が実行されます。AI等の利用を含む計量モデルに従う運用がその目的を達成できる保証はなく、ボトム・アップ手法によるアクティブ運用やパッシブ運用など他の運用手法に対して優位性を保証するものでもありません。なお、計量モデルにはAI以外の定量要素も利用されます。計量モデルの改良・更新は継続的に行われており、AI等の利用方法については将来変更されることがあります。計量モデルは仮説に基づき構成されたものであり、モデルにより選択された銘柄や市場動向は必ずしもこの仮説が想定する動きを示さない場合があります。また、ある時点でモデルが有効であったとしても、市場環境の変化等により、その有効性が持続しない可能性もあります。このような場合には、本ファンドの基準価額に影響を及ぼし、本ファンドのパフォーマンスがベンチマークであるTOPIX（東証株価指数）（配当込み）を下回ったり、投資元金が割り込む可能性があります。

NISAについて

年2回決算コースは、少額投資非課税制度（NISA）の「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の適用対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。くわしくは、販売会社にお問い合わせください。