GS 米国成長株集中投資ファンド
GS 米国成長株集中投資ファンド
GS 米国成長株集中投資ファンド
ファンドの特徴
最も確信度の高い少数(15-20銘柄程度*2)の成長銘柄に集中投資
1. 主に、長期にわたり優れた利益成長が期待でき、本来の企業価値に対して現在の株価が割安であると判断する、米国を中心とした企業の株式*1に投資します。原則として対円での為替ヘッジは行いません。
2. 個別企業の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行います。
3. 15から20銘柄程度*2に厳選してポートフォリオを構築します。
*1 預託証書（ＤＲ）を含みます。
*2 ただし、市場環境やその他の要因により今後変更する可能性があります。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
本ファンドはファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。（ファンド・オブ・ファンズ方式については、「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。）
「成長するビジネス」に対し、企業オーナーのように投資し、長期的な視点でリターンを追求
本ファンドは、「投資収益は、長期的に優れた成長性を有する質の高い事業（High-Quality Growth Business）に投資することにより獲得される」という投資哲学に基づき運用を行います。つまり「成長するビジネス」 に対し、 企業オーナーのように長期的な視点でリターンを追求します。
上記はゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントが考える「長期的に優れた成長性を有する質の高い事業」を判断する際の基準を例示したものであり、実際に組入れられる銘柄が必ずしも上記すべての基準に当てはまるわけではありません。また、かかる判断基準は今後変更される場合があります。上記がその目的を達成できる保証はありません。また、上記は変更される場合があります。なお、実際の組入銘柄数は、組入れ投資信託証券の投資顧問会社が適切と判断する場合には、上記の範囲を超えることがあります。上記は本ファンドが主要投資対象とする外国投資信託について説明したものです。
米国に注目する理由
企業業績とともに長期的に上昇してきた米国株式
長期的に上昇してきた米国株式ですが、その背景には企業業績の成長が存在しています。 2020年には新型コロナウイルス感染拡大の影響もあり、米国企業の業績は一時的に落ち込みましたが、その後拡大基調にあります。
期間：
【株価】2000年12月末～2026年2月末（2000年12月末を100として指数化、株価は各年末時点あるいは取得可能な直近月末時点、米ドル・ベース）
【EPS】2000年～2027年（2000年を100として指数化。2025年以降のEPSは2026年2月19日時点のコンセンサス予想）
出所：ブルームバーグ、LSEG
企業業績の成長を支える米国経済の力強さ
企業活動を支える米国経済は革新力と豊富な人材を兼ね備えています。米国はベンチャー企業 支援が充実していることもあり、優秀な人材が集まりやすく、革新的な技術が創出されてきました。
加えて、今後米国以外の主要国・地域では生産年齢人口（15歳以上65歳未満の人口）が減少すると見込まれるなか、米国では増加すると予測されています。
期間：2016年～2025年
出所：米国ベンチャーキャピタル協会、PitchBook社
※欧州はユーロ・ベースの投資額を各年末の為替レートで米ドル換算したもの ※欧州の定義は、PitchBook社の分類によるもの
期間：2010年～2050年（2010年を100として指数化）
出所： 国際連合（World Population Prospects 2024）（2030年以降は予測値）
上記は経済や市場等の過去のデータおよび一時点における予測値であり、将来の結果を示唆または保証するものではありません。経済、市場等に関する予測は資料作成時点のものであり、情報提供を目的とするものです。予測値の達成を保証するものではありません。
ファンド詳細
ファンドの費用と投資リスク
ファンドの費用
| 投資者が直接的に負担する費用 | |||
|---|---|---|---|
| 購入時 | 購入時手数料 | 購入申込日の翌営業日の基準価額に、4.4%（税抜4%）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。 | |
| 換金時 | 信託財産留保額 | なし | |
| 投資者が信託財産で間接的に負担する費用 | |||
| 毎日 | 運用管理費用 （信託報酬） |
純資産総額に対して 年率2.0075%（税抜1.825%） ※運用管理費用は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支払われます。 |
|
| 信託事務の諸費用 | 監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.05％相当額を上限として定率で日々計上され、毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支払われるほか、組入れ投資信託証券の信託事務の諸費用が各投資信託証券から支払われます。（主要投資対象とする投資信託証券の管理会社報酬（年額41,000米ドルの固定報酬および年額17,250米ドルを上限とする変動報酬）を含みます。） | ||
| 随時 | その他の 費用・手数料 |
有価証券売買時の売買委託手数料や資産を外国で保管する場合の費用等 上記その他の費用・手数料（組入れ投資信託証券において発生したものを含みます。）はファンドより実費として間接的にご負担いただきますが、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。 |
|
投資リスク
基準価額の変動要因
主な変動要因
株式投資リスク（価格変動リスク・信用リスク）
集中投資リスク
為替変動リスク
※収益分配金に関わる留意点
分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。
計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。
投資家のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の基準価額の値上がりが、支払われた分配金額より小さかった場合も実質的に元本の一部払戻しに相当することがあります。元本の一部払戻しに該当する部分は、元本払戻金（特別分配金）として非課税の扱いになります。